アウディは全店舗に150kWの高速充電器を設置し、e-トロンの普及を加速させる

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アウディが年頭記者会見を実施。2023年の経営戦略を発表した。

e-トロンの販売は前年比で2.5倍以上

2022年における日本での販売台数は2万750台。全体の台数は前年比の92.1%にとどまったが、電気自動車（EV）モデルである「e-トロン」の販売比率は約1.5%から約3.9%へと向上した。また4車種目のEV「Q4 e-トロン」の新規販売開始し、その受注は2000台を超えている。それを踏まえて、2023年は電動化への注力を強めるという。

すでに3ブランドで220基

アウディが重視しているのは急速充電ネットワークの拡充だ。2022年には販売店へ52基の150kW充電器を設置するという目的を達成し、フォルクスワーゲンやポルシェとの「プレミアム・チャージング・アライアンス」によって、3ブランド合計で約210拠点、220基の90kWから150kWの充電器を擁するネットワークを構築した。

2023年には既存の50-90kWの充電器50基を150kW充電器へ置き換える。また、ドイツ・ニュルンベルクとスイス・チューリッヒで稼働している都市型急速受電ステーションの「アウディ・チャージングハブ」を東京に設置する。欧州以外では初の試みで、自宅に充電設備のないユーザーの受け皿となることを目指す。

2023年EV販売比率の目標は12％

同時にEVモデルの販売強化も図る。2023年は初めてQ4 e-トロンが通年販売されることになるほか、「e-トロンGT」の供給量拡大や「Q8 e-トロン」の登場も考慮し、EV販売比率を12%まで高めるという目標が掲げられた。

アウディは2025年内に内燃機関を搭載するニューモデルの発表を打ち切り、2026年以降の新規車種は全てEVとし、さらに2033年には中国を除き、内燃機関生産を停止するというロードマップを策定している。つまり、エンジン駆動のクワトロを新車で手にできるのは長くてあと10年。猶予は決して長くはない。