2022.10.17

CARS

ソニーの電気自動車が実現に向けてまた一歩前進 ホンダとソニーが合弁会社を設立

本田技研工業(ホンダ)とソニーグループ(ソニー)が モビリティ関連の合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」(SHM)を設立した。高付加価値型電気自動車(EV)の共同開発や販売、モビリティ向けサービスの提供を目的としている。

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2社が対等に出資

出資比率は50:50。ホンダとソニーの2社は2022年3月にモビリティ分野における戦略的提携に向け基本合意し、6月にはSHM設立に関する合弁契約を締結していた。



コンセプトは「3A」

新会社が提供する高付加価値型EVのコンセプトは「3A」。自動運転や運転支援などの自律性(Autonomy)や、ARやVRを用いたエンタテインメントなど身体や時空間の拡張(Augmentation)といった技術のほか、カスタマーやパートナー、クリエーターとのコミュニティを創生する協調・共生(Affinity)を掲げる。

こうした技術や体験を具現化するEVはホンダの北米工場での生産を見込んでいる。第1弾は2025年前半に先行受注を開始し、まず2026年の春に北米、後半に日本でデリバリーをスタートする計画だという。

販売はオンラインを中心に行う予定で、アフターサービスやユーザーとのコミュニケーションも、リアルとデジタルが融合した新しいサービスを提案していくという。日本でも屈指のコアなファンを獲得しているブランドのコラボレーションがどのように結実するのか、今後の展開に注目したい。



文=関 耕一郎

(ENGINE WEBオリジナル)

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