ソニーの電気自動車が実現に向けてまた一歩前進　ホンダとソニーが合弁会社を設立

関耕一郎

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本田技研工業（ホンダ）とソニーグループ（ソニー）が　モビリティ関連の合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」（SHM）を設立した。高付加価値型電気自動車（EV）の共同開発や販売、モビリティ向けサービスの提供を目的としている。

2社が対等に出資

出資比率は50：50。ホンダとソニーの2社は2022年3月にモビリティ分野における戦略的提携に向け基本合意し、6月にはSHM設立に関する合弁契約を締結していた。

コンセプトは「3A」

新会社が提供する高付加価値型EVのコンセプトは「3A」。自動運転や運転支援などの自律性（Autonomy）や、ARやVRを用いたエンタテインメントなど身体や時空間の拡張（Augmentation）といった技術のほか、カスタマーやパートナー、クリエーターとのコミュニティを創生する協調・共生（Affinity）を掲げる。

こうした技術や体験を具現化するEVはホンダの北米工場での生産を見込んでいる。第１弾は2025年前半に先行受注を開始し、まず2026年の春に北米、後半に日本でデリバリーをスタートする計画だという。

販売はオンラインを中心に行う予定で、アフターサービスやユーザーとのコミュニケーションも、リアルとデジタルが融合した新しいサービスを提案していくという。日本でも屈指のコアなファンを獲得しているブランドのコラボレーションがどのように結実するのか、今後の展開に注目したい。